Aboutトーコーについて
トーコーは、プロの現場を支える
機材と資材のコンサルティング企業です。
創業当初のトーコーは、自動車修理工場向けの消耗品や工具の販売を行う、いわゆる卸売業でした。しかし、90年代半ば、お客様に自信をもってお薦めできる塗装用乾燥機が市場にないことに業を煮やし、自ら開発に着手。メーカーとしての顔も持つようになりました。さらに、顧客情報を一元管理するソフトウェアを開発したり、お客様の工場設備のアドバイスから、工場建築そのものを請け負ったりと、既存の枠組みにとらわれないビジネス展開を行ってきました。
ある意味では、お客様の経営課題に対して解決策を提案するコンサルティング会社であるともいえます。しかし、一般的なコンサルティング業と異なるのは、必要なソリューションを自ら調達したり、場合によっては「ものづくり」もすることです。顧客の分野も今やカーメンテナンス業に限りません。独自のノウハウを武器に、印刷や建築などの他分野にも果敢に挑戦しています。
強いて言うなら、「プロの現場を⽀える、機材と資材のコンサルティング企業」
——そんな言葉が私たちトーコーを表現するのに適しているかもしれません。
Our History トーコーのあゆみ
1971
昭和46年
東興商会創業
現代表の古井湜が前職（ケミカルメーカー）で得た知識をもとに、自動車修理工場向けの消耗品・工具・塗料等の販売を行う個人事業として創業。「東興」の屋号は、九州出身の古井が「東京で興す」という意気込みを表すものだった。
1975
昭和50年
法人化
称号を株式会社トーコーとする
事業拡大に伴って法人組織化。それに伴って社名をシンプルに「トーコー」とする。
1986
昭和61年
本社及び営業本部を統合
東京三鷹市にて営業を開始
世田谷区北烏山に81年（昭和56年）に開設した営業本部と本社機能を統合すべく、三鷹市に本社ビルを建設し、85年末に移転。86年1月より新社屋にて営業を始める。
1995
平成7年
塗装乾燥機「プロモ」を開発・商品化
それまで輸入品や粗悪な国産品に頼るしかなかった自動車塗装用乾燥機の市場を改革し、安定した品質の製品を送り出すべく、自社開発に着手。自社ブランド「プロモ」として発売を開始し、ヒット商品とする。
2000
平成12年
ISO9001：2000認証取得
2004
平成16年
ヒーター事業部開設
「プロモ」の開発で培ったノウハウを活かして塗装乾燥用途だけではない加熱装置としての商品化を行うため、ヒーター事業部を新設。
その後の印刷業界向け製品開発の足掛かりとする。
2017
平成29年
ISO9001：2015認証取得
2022
令和4年
古井湜 代表取締役会長 就任
佐藤敏之 取締役社長 就任
Our Motto トーコーのモットー
お客様の課題を解決する
プロフェッショナルであれ。
当社の社員が常に心掛けているのは、お客様の経営改善につながる方策を全力でサポートすることです。お客様に今何が必要かを考え、情報を収集・分析し、公平・公正なスタンスで提案をする、そして、なぜそれが必要なのかを分かりやすく説明する。それが出来るのがトーコーの強みだと考えています。さらには、より⾼い価値を生み出すための創意工夫──それも、トーコーが創業以来培ってきたブランド力です。
当社のロゴマークの中心には「PRO」という文字が刻まれています。この文字に込められた意味、それは、当社の仕事はプロフェッショナル（professional）であり、そのプライドを持って新しいものを創り出し（produce）、それを推進（promote）し、前に進む（proceed）ことです。お客様の事業の成功のため、そして、当社従業員の物心両面の豊かさと、健全な社会発展のため、トーコーは日々進化を続けています。
Our Philosophy トーコーの理念
経営理念 MISSION
- 全てはお客様の為に（お客様第一主義）
- 創意、工夫、改善、熱意
- 全従業員の物心両面を豊かにする
- 健全経営で社会貢献
品質方針 QUALITY POLICY
- 最新最良の情報、価値ある製品の提供
- 品質の向上、改善、提案
- 豊かな心と生活、健全な社会と環境を創る
- 常に高い目標、努力
- 法令順守、顧客満足向上
- 時間と資源の無駄をなくす
Related Services 関連サービスのご案内
未来を担う人材のための研修施設 トレーニングセンター
当社の山梨事業所に併設されている「トレーニングセンター」は、鈑金・塗装に関わる方々のための研修施設です。塗装ブースから、塗装乾燥機、サンディングルーム、フレーム修正機、講義室などを備えたこの施設は、当社の社内研修に用いられるほか、地元の自動車整備関連の組合や職業訓練学校の研修用に貸し出されています。業界の未来を担う⼈材の育成に寄与し、業界全体の底上げを図ることが、当社の社会的役割の一つだと考えています。
